診療所・職種を横断した情報共有に成功。紙や口頭の伝達を削減し、チーム全体で業務効率を大幅向上。

滋賀県竜王町にある 医療法人滋賀家庭医療学センター 弓削メディカルクリニック様。
今回は、本部長で医師の中村琢弥先生と訪問診療アシスタントの宮井智輝様、門野永遠様にお話しを伺いました。

	クロスログ導入による変化
導入前	口頭や紙での情報共有で、その場でしか出来ない業務が多く存在していた
導入後	遠隔からもスケジュールやメモを共有でき、伝達がスムーズになり業務効率が向上

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Q.まずは貴院についてお聞かせください。

中村先生：

当法人は1999年に滋賀県竜王町に開院し、今年で26年目を迎えます。開院当初から外来診療と訪問診療を行っており、地域に根ざした“かかりつけ医”として、乳児から高齢者まで幅広い世代の健康をサポートしています。

法人内に3つの診療所がありますが、2つは外来診療がメインで、弓削メディカルクリニックを訪問診療の拠点としています。 訪問診療では、家庭医によるグループ診療を行っており、夜間・休日でも質の高い医療を切れ目なく提供できることが強みです。

また、プライマリ・ケアを学びたい若い医師への教育にも力を入れており、現在では常勤医だけで10名以上、全体で100名を超える職員が在籍する組織となっています。

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Q. クロスログ導入前はどのような課題をお持ちでしたか。

口頭や紙ベース中心の情報共有に時間と労力がかかっていた

宮井様：

以前はGoogleカレンダーで月間予定を管理し、Excelで作成した週間予定を院内に掲示して共有していました。
各診療所で勤務する医師は、午前にそれぞれの診療所で外来診療を行い、午後の訪問診療の時間になると、弓削メディカルクリニックに集まって出発する形をとっています。そのため、弓削メディカルクリニックに来ないとスケジュールが確認できず、予定変更があった場合も口頭で申し送りする必要がありました。

紙を複数箇所に掲示していたため、スケジュールを全て修正する作業も手間でした。
スケジュール以外の伝言も口頭やメモ書きでのやり取りが中心だったため、情報共有に時間がかかるなど負担が非常に大きかったです。

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Q. クロスログ導入してどう変化しましたか。

遠隔確認とチーム全体の情報共有で業務効率が大幅向上

宮井様：

パソコンやスマートフォンからスケジュールや伝言を確認できるようになり、業務効率が大幅に向上しました。
各医師が遠隔から確認できるのはもちろんのこと、閲覧専用アカウントを設けることもできるので、他部署からもスケジュールの確認が可能になりました。
訪問診療以外の外来診療、学校健診なども移動が発生するスケジュールのため、クロスログに登録しています。医師の居場所や状況を職員全体で把握でき、業務全体の見通しが立てやすくなっています。

紙へのメモ書きが中心だった伝言も、クロスログの「メモ機能」を活用することでスムーズになりました。
法人内の訪問看護や訪問リハなど多職種でクロスログを使えるようにしており、医師への伝達も確実かつ直接の会話に頼らずに済み、コミュニケーションの質も向上しました。
現在では多くの職員がクロスログを活用し、チーム全体での情報管理・共有が実現できて助かっています。

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Q. 導入するにあたって不安はなかったですか。

門野様：

導入前にトライアルを行い、操作がシンプルで分かりやすかったので大きな不安はありませんでした。
現場が混乱しないように、導入時はこれまでの運用を並行しながら進めたところ、特に若手職員から「クロスログは便利」と反応があり、徐々に「クロスログを見ればOK」という流れになっていきました。

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Q. クロスログでよく活用している機能はありますか。

宮井様：

「患者タグ」と「関連事業所」機能は特に便利で活用しています。
患者タグでは、定期的に実施している注射や処置を事前に登録することで、漏れを防ぐことができています。関連事業所には各患者さんが利用しているサービスを登録できるため、連携がスムーズになりました。

その他にも、スケジュール上で「在宅か施設か」が一目で分かるなど、あらゆる情報が集約されているため、外来の職員でも患者さんの状況を把握することができます。
各方面で情報共有が効率化されたので、安心して訪問診療に取り組めるようになりました。

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Q. 最後に今後の展望をお聞かせください。

中村先生：

当法人では、引き続き地域のニーズに目を向けて、単に病気を治すだけではなく、地域密着型として「医療・介護・福祉・教育」を一体としたまちづくりを目指しています。

また、「住み慣れた地域・自宅・施設で医療や看取りができる体制づくり」の構築において、居宅だけでなく多くの施設にも訪問しておりますが、今後もこの分野の質をさらに深めて地域の方々に寄り添った医療を深化させることも大きな目標です。 これらの実現に向けて、最近では行政とも連携しながら、病児保育事業にも取り組みを広げています。

家庭医・総合診療医の教育にも力を入れているので、引き続きICTツールを活用して業務の仕組み化を進めることで、教育や育成により多くの時間を費やせる環境づくりも進めていきたいと考えています。

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